【2004 Jun.14】 　新しくて古い情報です。ＡＪＯＬ（当時、フォーバル総研）が雑誌の記事として載ったことが幾度か有りますが、週刊新潮が載せた記事がここにあります。 　当時、猿岩石や西村知美を起用してＴＶＣＭを流したり、リチャード・カーペンターの公演にスポンサーとして参加したり、マラソンのイベントやミュージカルに関わって、フォーバル総研の名やＭＯＪＩＣＯの認知度を上げるため、精力的に活動していました。 　手話ミュージカルの「イエロー・ブリック・ロード」のＴＶＣＭには、「かもめサービス」のロゴが流れたりもしました。認知度が高まれば、いろんな意味で注目されます。週刊新潮が取り上げたのは、テレビ朝日がそういったＣＭを流したことについての茶々入れとも見れます。 　テレビ朝日から週刊新潮にクレームが行ったのかどうか知りませんが、フォーバル総研がクレームを入れたことは、事務局からの通達（ＭＯＪＩＣＯで見れた）で知ることが出来たのです。 　マルチ商法や連鎖販売取引という呼び方はともかく、事実と違うという部分と、フォーバル総研が特に指摘していない事実と思われる部分の記事が目を引きます。 　例えば、週刊新潮が「危ない商法」と言っていることに対し、「合法な商法です」とクレームを入れています。マルチ商法をよくご存じの方にとっては、クレームの入れ方が甘いと思われるかもしれません（笑）。『合法だが、危ない商法』であることに変わりはないからです。と言うより、合法（遵法）で行われていない勧誘が事実としてあることは、誰も今は疑いはしないでしょう。 　マルチが法律によって規定されている連鎖販売取引に該当するゆえに、まったく問題がない・・・というのではなく、そこで行われる言動によって遵法か違法か判断されるわけです。規定されてるから合法ではなく、行為というものによって判断されるということです。したがって、フォーバル総研のクレームの入れ方は甘いのです。 　週刊新潮側も間違った理解をしています。「上位代理店に下位の代理店から上納金が行くマルチ商法」と言っていますが、報酬プログラムによって各代理店に金銭が分配されるというのが正しいのです。ただ、そのプログラムの計算は末端下位から始まります。計算上は、パスアップなども含めて下位から始まるわけです。上位からは計算できません。 　また、勧誘において、ＭＯＪＩＣＯを使うと色んな商品が安く買えるという希望的観測に基づくセールストークで代理店を募っているとも述べられております。 　これに対するフォーバル総研の反論は、適当にやってて２０万もの会員を達成したのではなく、ビジョンを明確に出して計画的に進めてきた結果であると言っています。 　遵法精神にのっとり、違法勧誘をしないよう代理店研修を実施して代理店の教育を行い、違法勧誘をしないよう指導している。また、３２万円（当時）はＭＯＪＩＣＯの代金であると明確に当時から述べています。 　他にもクレームを入れてますが、それはさて置き、週刊新潮の記事中には興味ある数字なども出てきます。「オズの魔法使い。イエロー・ブリック・ロード」の手話ミュージカルはテレビ朝日が主催しましたが、フォーバル総研は１億円の協賛金を出しています。 　そのうちの４０００万円をスポット料としてテレビ朝日の営業局に入れ、ＣＭを放送しています。ＣＭの最後に「かもめサービス」のロゴが流れたものをご覧になった人も居るのではないかと思います。 　ただ、テレビ朝日（東京）以外のアサヒ系列では、最後のロゴをカットしたＣＭが流されたようです。 　マルチ商法を展開するフォーバル総研の「かもめサービス」のロゴがＴＶに流れることに嫌悪感があったのは否めないでしょう。 　このＴＶＣＭに限らず、フォーバル総研は様々なイベントに後援協賛しています。リチャード・カーペンターズ来日公演に際しては、大手広告代理店に対して６億円を拠出したとも言われています。 　当時から約６年経ち、消費者問題が確かに存在していることを誰しも疑わない状況になってきているにもかかわらず、大手マスコミが全く取り上げようとしないのは何故なんでしょう。その辺の事情がこの時に形成されたのかもしれませんね。 　ところで、週刊新潮にクレーム入れたあと、それに対してどうなったのか事後報告を知りません。謝罪文を週刊新潮が掲載したとか、和解したとか・・・そんな報告があったのでしょうか？。